中学受験にかかる費用の総額｜塾代と受験費用と入学後の内訳

わが子に中学受験をさせたいと考えたとき、多くの保護者が最初にぶつかるのが「結局いくらかかるのか」という問いです。塾の月謝は調べても、受験料や入学後の学費まで足した全体像は、意外とつかみにくいものです。

しかも中学受験の費用は、塾代だけでは終わりません。出願のたびにかかる受験料、合格後の入学金、私立に進めば毎年の学費と、支払う場面が何段階にも分かれています。どこにいくらかかるかを知らないまま走り出すと、途中で家計が息切れしかねません。

この記事では、中学受験にかかる費用を「受験が終わるまで」と「入学した後」に分け、塾代・受験料・入学後の学費を合算した総額の全体像から、費用を抑える具体的な工夫までをまとめました。わが家の資金計画を立てる手がかりとして読み進めてみてください。

中学受験にかかる費用の総額の全体像

中学受験の費用は、大きく「受験が終わるまで」と「入学した後」の2段階に分かれます。まずはこの2段階を分けて見ることで、総額の見取り図がつかめます。ここでは、費用の全体像と総額の目安について見ていきます。

中学受験にかかる費用の総額は塾代と受験費用と入学後費用の合算で決まる

中学受験にかかる費用の総額は、3つの柱の合算で決まります。3年間の塾代、出願から受験当日までの受験費用、そして合格後に発生する入学後費用の3つです。この区切りで見れば、どの段階にいくら必要かがはっきりするでしょう。

総額は「受験が終わるまで」と「入学した後」を分けて見ると、家計への負担がいつ来るかが読めます。塾代は小4から小6にかけて毎月積み上がり、受験費用は6年生の1月から2月に集中します。入学後費用は、私立に進んだ家庭だけにかかる別枠です。まずは下の表で、3本柱がそれぞれどの規模かを確認してみてください。

中学受験が終わるまでの費用はおおむね250万〜350万円かかる

受験が終わるまでにかかる費用は、塾代を中心におおむね250万円から350万円が目安です。塾代の3年間総額に、受験料や過去問代、おさえ校の入学金などを足した金額です。私立に進む前の段階でも、これだけの出費が見込まれます。

この金額はあくまで大手塾に3年間通った場合の目安で、入塾時期や併願校数によって上下します。塾代を早めに見積もり、受験費用の枠を別に取り分けておくと、直前期の急な出費にも慌てずに対応できます。まずは3年分の塾代を年ごとに書き出すことから始めてみてください。

中学受験で私立中に進むと入学後に別途年間150万円前後がかかる

見落としやすいのが、受験が終わってからの費用です。私立中に進学すると、授業料や施設費として毎年まとまった学費がかかります。文部科学省の令和5年度子供の学習費調査では、私立中学校の学習費総額は年間約156万円でした。この金額には、授業料のほかに通学定期代や部活動費なども含まれています。

つまり、受験費用を払い終えても支出は続きます。3年間の私立中学生活では、単純計算で450万円を超える学費が積み上がります。この入学後費用まで含めて資金計画を立てないと、入学後に家計が苦しくなりかねません。私立進学を視野に入れるなら、受験までの総額と入学後3年分の学費を、はじめから合わせて見込んでおきましょう。

中学受験の総額は志望校の数と入塾する学年で大きく変わる

同じ中学受験でも、家庭によって総額は大きく変わります。数字を動かす要因の中でも影響が大きいのが、出願する志望校の数と、塾に入る学年の2つです。この2点を意識するだけで、総額は数十万円単位で上下します。

たとえば併願校を絞れば受験料が抑えられ、入塾を小5からにすれば1年分の塾代が減らせます。逆に、難関校を数多く受けて小3から通塾すれば、総額は上限に近づくでしょう。わが家がどこまで受験校を広げるか、いつから塾に通わせるかを先に決めると、総額の見通しが立てやすくなります。まずは志望校の数と入塾学年を、家族で話し合って仮に決めてみてください。

中学受験までにかかる塾の費用

中学受験の費用で最も大きな割合を占めるのが、3年間の塾代です。総額の8割前後がここに集中するため、塾代の見込みが総額の見込みを左右します。ここでは、塾代の規模と、費用が膨らむ仕組みを見ていきます。

大手塾に3年間通う塾代は200万〜300万円台になる

大手進学塾に小4から小6まで3年間通った場合、塾代の総額はおおむね200万円から300万円台に収まります。塾によって差があり、集計によっても数十万円は動きますが、この幅を目安にしておくと大きく外れません。

塾代だけで250万円前後は見ておくと、資金計画の見通しが立てられます。大手4塾を比べると、3年間の総額はおおよそ下の表のとおりです。最安の塾と最高の塾では、70万円ほどの開きがあります。塾を選ぶ段階で、費用面も合わせて比べておきましょう。

塾代は月謝より季節講習と特訓講座で膨らむ

塾のサイトに載っている月謝を見て、総額を低く見積もってしまう家庭は少なくありません。実際には、月々の授業料は塾代全体の半分程度にすぎない場合が多くあります。残りは季節講習やテスト代、特訓講座などで積み上がります。

とくに費用を押し上げるのが、春・夏・冬の季節講習と、6年生で増える志望校別の特訓講座です。夏期講習だけで10万円を超える塾もあり、直前期には抱き合わせのオプションも増えます。月謝だけで予算を組むと、講習のたびに想定を超える請求に驚くことになります。塾を検討するときは、月謝に講習費とテスト代を足した年間総額で比べてみてください。

中学受験の塾代は学年が上がるほど1年あたりで増える

3年間の塾代は、毎年同じ額がかかるわけではありません。学年が上がるほど授業のコマ数や講座が増え、1年あたりの費用も右肩上がりになります。6年生の1年間だけで、3年総額のおよそ半分に達することも珍しくありません。

これは、6年生になると志望校対策の講座や模試、特訓が一気に増えるためです。4年生のうちは年間40万円台でも、6年生では100万円を超える家庭が多くあります。学年ごとの負担の差を知らずに平均で考えると、6年生の出費で家計が急に苦しくなります。塾代は3年分をならさず、6年生に重くなる前提で年ごとに準備しておきましょう。

中学受験の出願と受験当日にかかる費用

塾代の次に見落とせないのが、出願から受験当日までにかかる費用です。受験料は1校ごとに発生するため、併願校が増えるほど負担も膨らみます。ここでは、受験期に集中する費用の中身を確認します。

中学受験の受験料は1校あたり2万〜3万円かかる

中学受験の受験料は、1校あたり平均で約2万3千円が目安です。難関校や大学付属校では、1回3万円に設定している学校も多くあります。この受験料は出願するたびに発生し、合否にかかわらず戻ってきません。

首都圏では複数校を受けるのが一般的なため、受験料はまとまった金額になります。下の表のように、受験当日にかかる費用は受験料だけではありません。過去問や交通費も含めて、受験期の1〜2月にまとめて出ていきます。出願する学校を決める段階で、受験料の合計を先に計算しておきましょう。

中学受験では平均7〜8校に出願して受験料は総額15万〜20万円になる

首都圏の中学受験では、1人あたりの平均出願校数が7〜8校にのぼります。午前と午後で別の学校を受ける「午後入試」が広がり、受験機会が増えたことも背景にあります。校数が増えれば、そのぶん受験料の総額も膨らむ一方です。

平均出願校数に1校あたりの受験料をかけると、受験料だけで15万円から20万円ほどになります。安全校を確保するために出願を増やすと、費用はさらにかさむでしょう。合格の確保と費用のバランスを取りながら、受験校の数を決める必要があります。出願直前ではなく、秋のうちに受験校の候補と受験料の合計を見積もっておいてください。

中学受験は過去問と交通費と宿泊費も受験期に積み上がる

受験料のほかにも、受験期には細かな出費が重なります。志望校ごとにそろえる過去問集は1冊約3,000円で、3校から5校分を買えば1万円を超えます。通塾や受験当日の交通費も、回数が増えればまとまった額になるでしょう。

地方から首都圏の学校を受ける場合や、逆に首都圏の子が1月に地方校を受ける場合は、宿泊費も加わります。1泊で数万円かかることもあり、家族の交通費と合わせると無視できません。こうした細かな費用は見積もりから抜け落ちやすいので、受験料とは別に予備費を用意しておきましょう。まずは受験校が決まった時点で、交通費と宿泊の有無を書き出してみてください。

中学受験の合格後・入学時にかかる費用

合格は費用のゴールではなく、入学時の出費の入口でもあります。入学金や初年度の納付金は、受験料とは桁の違う金額になります。ここでは、合格後から入学時にかけてかかる費用を見ていきます。

中学受験で進学する1校の入学金は20万〜30万円かかる

私立中に合格して進学を決めると、まず入学金の支払いが待っています。東京都内の私立中学校では、入学金の平均は約26万円です。学校によって幅はありますが、20万円から30万円が一つの目安になります。

入学金は授業料と違い、入学時に一度だけ、まとまった額を納めます。第一志望の合格発表より前に、併願校の納付期限が来ることも珍しくありません。合格した学校ごとに、入学金の額と納付期限を一覧にして把握しておきましょう。

中学受験の併願校の入学金は納期が早く払うと戻らないことがある

併願校の入学金でとくに注意したいのが、納付期限の早さです。第一志望の結果が出る前に、おさえ校の入学金を納めなければならない日程になることがあります。ここで払った入学金は、進学しなくても返還されないのが一般的です。

たとえば、おさえ校の入学金の期限が2月3日で、第一志望の発表が2月5日という日程はよくあります。第一志望に受かっても、先に払ったおさえ校の20万円以上は戻りません。この二重払いを避けるには、各校の発表日と入学金の納期を並べて、日程の重なりを事前に確かめる必要があります。出願前に合格発表日と納付期限をカレンダーに書き込み、払う可能性のある入学金を見込んでおいてください。

中学受験で進む私立中の初年度納付金は平均100万円を超える

私立中に入学すると、入学金だけでなく、初年度に納める費用全体がまとまった額になります。東京都の令和8年度のデータでは、都内私立中学校の初年度納付金の平均は約105万円でした。授業料や施設費、その他の費用を合わせた金額です。

内訳を見ると、下の表のように授業料が半分ほどを占めます。学校によっては初年度納付金が200万円を超えるところもあり、進学先によって負担は大きく変わるでしょう。制服代や教材費、通学定期代なども入学時に別途かかります。志望校を決める前に、その学校の初年度納付金を募集要項で確認しておきましょう。

中学受験後の学費は私立と公立で年間100万円ほど差が出る

入学後の学費は、私立に進むか公立に進むかで大きく変わります。文部科学省の令和5年度子供の学習費調査によると、学習費総額は私立中学校が年間約156万円、公立中学校が年間約54万円でした。両者の差は年間で100万円ほどにのぼります。

私立と公立で年間100万円前後の差が、3年間では300万円規模の違いになります。全落ちして公立中に進んだ場合と、私立に進学した場合とでは、入学後の家計負担は大きく変わるでしょう。私立進学を目指すなら、受験費用だけでなく、入学後3年分の学費まで含めて資金計画を立てておく必要があります。入学後にかかる費用の詳細は、下の関連記事で確認してみてください。

中学受験の費用を抑える工夫

これまで見てきた総額は大きな金額ですが、工夫しだいで負担は下げられます。とくに塾代と受験料は、選び方によって数十万円単位で変わります。ここでは、総額を抑えるための現実的な方法を紹介します。

中学受験は入塾する学年を遅らせて塾代を抑える

塾代を抑える最も効果の大きい方法が、入塾する学年を遅らせることです。塾代は学年が上がるほど高くなるため、通う年数が1年減るだけで数十万円が浮きます。小3や小4の早い時期から通わせるほど、総額は積み上がります。

入塾を遅らせる場合は、それまでの家庭学習で基礎を固めておくことが前提になります。志望校の難易度と子どもの現状を見て、いつから通わせるかを費用も含めて判断しましょう。

中学受験は出願する学校を絞って受験料を抑える

受験料を抑えるには、出願する学校を必要な数に絞ることが有効です。首都圏の平均は7〜8校ですが、安全校・実力相応校・本命をそろえれば、必ずしもこの数を受ける必要はありません。1校減らすだけで2万〜3万円が浮きます。

「念のため」で受験校を増やすと、受験料も交通費も比例して膨らむ一方です。合格を確保できる安全校を1校決めたうえで、本当に受けたい学校だけに絞ると、費用と子どもの負担の両方を軽くできます。まずは受験校の候補を書き出し、役割の重なる学校がないかを見直してみてください。資料請求で各塾の費用や合格実績を比べておくと、塾選びと受験校選びの両面で無駄を減らせます。

中学受験塾の資料請求・費用比較
※ここに中学受験塾の資料請求・費用比較サービスのリンクを差し込む（買い手が自分のIDに差し替え）

まとめ

中学受験にかかる費用の総額は、塾代・受験費用・入学後費用の3つの合算で決まります。受験が終わるまででおおむね250万〜350万円、その大半を3年間の塾代が占めます。

出願のたびにかかる受験料は1校2万〜3万円で、平均7〜8校に出願すると総額15万〜20万円になります。合格後は入学金が20万〜30万円かかり、私立中に進めば初年度納付金は平均100万円を超えます。

私立と公立では入学後の学費に年間100万円ほどの差が出るため、受験費用だけでなく入学後3年分まで見込んで資金計画を立てることが欠かせません。まずは3年分の塾代を年ごとに書き出し、受験費用と入学後費用の枠を分けて準備することから始めてみてください。

あわせて読みたい関連記事

• 中学受験の塾費用は3年間でいくらかの総額
• 中学受験の大手塾4社の費用を比較
• 中学受験の入学後にかかる学費の内訳
• 中学受験で全落ちする割合と本当の確率
• 中学受験でかかる塾以外の費用の内訳